アイキャッチ画像

もし爆弾を運べたら…? 米政府も頭を悩ます、ドローンの可能性とリスク

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

by [2015年2月12日]

上空から映像や写真撮影ができることで、年々注目度をあげてきているドローンは、昨年のクリスマスのプレゼントとしてお父さん世代の方にも大好評でしたね。しかし、ドローンが飛行禁止区域へ侵入する事件は相次いでおり、過去に旅客機とニアミスしたり、米国立公園内にドローンが墜落することもありました。

正しいドローンの使用については、アメリカ連邦航空局「FAA」が制限事項を公開することがありましたが、米Wired によると、最近はアメリカ安全保障省「DHS」が、民間人向けのイベントを開催したそうです。

画像引用:Wired (撮影者は Daniel Herbert)
DJK Phantom 2 に爆弾を積んだ様子(イメージ)

当イベントの参加者によると、米軍、DHS と FAA を含む関係者は、シリア反政府軍が半自動式襲撃銃を発砲するために低価格のドローンを輸入している内容の動画を公開したそうです。他にも、約5,000ドルもする複数のドローンと複数の装甲車両がお互いを攻撃する訓練内容が写真で公開されていたり(ちなみに勝利したのはドローン)。極めつけは、先日ホワイトハウスの敷地内に墜落した DJI Phantom の新モデルの改造品。これが何と約1.4キロもの爆弾が積めるようにされており、その模型が会場にディスプレイされていたことが報道されていました。

ホビー用途のドローンも、改造されてしまえばとんでもない殺傷能力を持つ可能性があることが分かりました。

ホワイトハウスでドローンが墜落した事件を受け、DJI 社は1月30日に、ワシントンDC 中心部から半径25キロ圏内はドローンを飛ばすことを禁止する(飛行できなくなる)ファームウェアをアップデートすることを発表しています。ドローンの飛行制限は、ますます厳しくなっていくのではないでしょうか。

▽参考リンク:
Wired
DJI プレス(PDF)

PageTopへ